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デジタル家電・通信ビジネスの全体像
Vol.3 企業戦略編
書籍版 書籍版
100,000円
CD-ROM版(書籍含む) CD-ROM版
MFR会員  140,000円(書籍含む)
MFR非会員 170,000円(書籍含む)
       
□発刊 2005年11月4日刊
□体裁 A4判165ページ
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『05年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像』のVol.3「企業戦略編」をお届けする。
例年好評を頂戴している「デジタル家電シリーズ」の3冊シリーズの今年版もこれで無事刊行を終えたことになる。

 本号では、われわれが本分野を構成する要素と考える、通信、家電、コンピュータ・ソフトウェアの各領域における主要企業を取り上げて分析を試みている。昨年版で取り上げたデバイス、コンテンツ・放送の2つに関しては、既に刊行した本年版のVol.1とVol.2において相当程度の分析をしたこともあり、本号では対象外とし、結果上記3グループに属する30社(群)を取り上げている。

 本号も含め、本年の「デジタル家電シリーズ」を刊行し終えて実感するのは、ITインダストリーの各分野において既存のビジネスの枠組が崩壊し、新たなスキームの形成が既に起こりつつあるということである。そしてそのことはこの分野に属するプレイヤーに対し、否が応でもITインダストリー全体に目を配らなければ今後生き残れないことを示唆していると思われてならない。つまり、通信事業者は通信のことだけを考え、家電メーカーは家電製品のことだけを考えていればいいという時代ではないということだ。典型的な例が、通信市場における固定と携帯の融合、すなわちFMC(Fixed Mobile Conver-gence)、あるいは昨年のライブドア問題や本年の楽天・TBS問題で浮き彫りになった通信と放送の連携、といった問題だろう。FMCで成功モデルを得るために、ソフトバンクは今までのようにADSLを安売りしているだけでは足りず、国に噛み付いてまでも携帯電話事業参入に必死になり、ライブドアや楽天といった、企業としては“新参者”が老舗の放送局を自分の支配化に置こうとした構図は、ITインダストリー内部だけでなくその周辺との垣根を取り払うまさしく「メディア・フュージョン」の時代に突入したことを実感させるものである。

 この「デジタル家電シリーズ」が、そんな時代を読み解くための一助となれば幸いである。「Vol.1 最新コンテンツビジネスの市場分析」、「Vol.2 市場分析編」と併せてお読み頂ければと願う次第である。
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下図はクリックで拡大出来ます。
「対象企業のポジショニングマップ」
対象企業のポジショニングマップ
 
 
調査内容
―本レポートの内容―
第1部 総括分析
 
1. 市場規模予測
2. 全体構造
 
1) 本レポートで設定する事業レイヤーマトリックス
2) 対象企業のポジショニングマップ
3. 注目すべき最新動向とその分析
 
1) 成長市場 携帯音楽プレーヤーにみる競争優位
2) 動き出したNTT再々編
3) 成長軌道に乗り始めたかFTTHpdf
4) 光時代へ向けてのホームサーバとホームネットワークの成長戦略は
5) 次世代DVDの帰趨とその影響はpdf
6) 複雑化するモバイル&ワイヤレス
4. 競争優位から見た重点分野における各社の事業戦略
 
1) 光・IP電話
2) モバイル&ワイヤレス
3) 薄型テレビ
4) エンタープライズサーバ
第2部 企業戦略分析−30社のケーススタディ
 
<通信>
1. 日本電信電話
2. NTT東日本・西日本
3. NTTコミュニケーションズ
4. NTTレゾナント
5. NTTドコモ
6. KDDI
7. ボーダフォン
8. ソフトバンクグループ
9. イー・アクセス
10. ウィルコム
11. YOZAN
12. 東京電力
13 パワードコム
<家電>
14. 松下電器産業pdfpdfpdf
15. ソニー
16. 東芝
17. シャープ
18. 三洋電機
19. パイオニア
20. 日本ビクター
<コンピュータ/ソフトウェア>
21. 日本アイ・ビー・エム
22. 日本ヒューレット・パッカード
23. 富士通
24. 日本電気
25. 日立製作所
26. デル
27. アップルコンピュータ
28. マイクロソフト
29. ACCESS
30. インデックス
   
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スペース 東日本大震災と原発事故後の日本社会はどう変わるのか 総合編 スペース
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スペース 東日本大震災と原発事故後の日本社会はどう変わるのか スペース
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スペース 2011年版 「スマートシティ」構築ビジネスへの日本企業の進出戦略 スペース
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スペース 2010年版 先端テーマの競争優位分析シリーズ Vol.2 スペース
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スペース 2010年版 先端テーマの競争優位分析シリーズ Vol.1 スペース
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スペース 2010年版 日本型スマートエネルギー社会の近未来像 スペース
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スペース 素材・部品の大型未来商品のサプライチェーン スペース
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スペース 2007年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2 スペース
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スペース 「次の10年」の高成長市場と注目市場 07年版Vol.1 スペース
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スペース 2007年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1 スペース
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スペース 2006年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2 スペース
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スペース 2006年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2 スペース
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スペース 2006年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2 スペース
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スペース 2006年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1 スペース
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スペース 2005年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.3 スペース
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スペース 2005年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2 スペース
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スペース 2005年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1 スペース
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スペース 2004年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.3 スペース
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スペース 2004年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2 スペース
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スペース 2004年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1 スペース
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スペース 2010年までの家庭・生活者の変化潮流とデジタル家電・通信ビジネスの全体的将来像 スペース
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スペース 2003年版最新ITインダストリーの全体像 スペース
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スペース 2005年までのWebサービスの全体像 スペース
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スペース ブロードバンド環境下の「対企業ITビジネス」市場分析 スペース
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スペース 2005年までのプロードバンドビジネスの全体像 スペース
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スペース 2005年までの産業別変化予測 スペース
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スペース 2001年版 ITソリューションの市場分析 スペース
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スペース エレクトロニックコマースの全体像
2002年 Vol.5
2002年 Vol.4
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2002年 Vol.2
2002年 Vol.1
2001年 Vol.5
2001年 Vol.4
2001年 Vol.3
2001年 Vol.2
2001年 Vol.1
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2000年 Vol.4
2000年 Vol.3
2000年 Vol.2
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