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2010年版 先端テーマの競争優位分析シリーズ Vol.1
HEMS市場の将来像−スマートハウスにおけるHEMSは、何が、どこが勝つのか
書籍版 本体+電子データ
130,000円(消費税別)
 
□発刊 2010年5月27日刊
□体裁 書籍(簡易製本A4判47ページ)+データ(PowerPoint)
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スペース □ はじめに
 太陽光発電システム市場の拡大、家庭用燃料電池の登場、省エネニーズの高まりなどを背景に、宅内のエネルギーの“見える化”や、遠隔操作などで省エネを実現するHEMS(Home Energy Management System)市場が拡大しつある。これらを睨み、家電メーカーや計測器メーカーなどのハードメーカーのほか、住宅メーカー、エネルギー事業者、自動車メーカー、通信事業者など多くの業界・企業が、当該市場への取り組みを加速させている。

 本レポートでは、HEMS市場の実態、各社の取組みや方向性などに加え、既存製品間での争いの行方、今後競合となり得るスマートメーター、ホームゲートウェイの動向とHEMSとの今後の関係、新規参入企業の動向とその脅威など、競争優位という観点で分析することで、HEMS市場の将来像及び今後有望となる技術や企業などを浮き彫りにする。

 HEMSは本来、宅内のトータルエネルギーマネジメントを意味するが、これを実現するシステムは現段階では実験レベル(各社が様々な規格や技術を利用して開発を進めており、デファクトとなる規格も決定していない)。従って、本レポートでは家庭内の電力使用量などをモニタリングする製品(表示型)、ピークカット機能や遠隔操作などホームネットワーク機能を持つシステム(制御型)もHEMSと位置付け調査した。

 現段階では、両者はニーズや提供形態が異なることからほぼ棲み分けを図っている。09年は太陽光発電システム市場が急成長を遂げたことで、そのシステムの一部もしくはオプションとして提供される傾向が強い表示型製品が牽引役となり、HEMS市場は約107億円に達した。

 中長期的には、新規参入プレイヤーや新競合端末の登場、スマートメーターの導入の加速などによって、表示型HEMSの成長は鈍化。一方、制御型HEMSは自動制御や学習機能などを実現する次世代制御型HEMSの登場、ホームICTを利用したシステムの相次ぐ登場、既築住宅へのアプローチの本格化などによって、大きな成長を遂げていく。これに伴いHEMS向けのサービス市場も拡大し、2020年には製品/システム及びサービスを合わせたマーケットは1,000億円を超える見通しである。
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「競争優位から見た仮説の提示と、本レポートにおけるHEMSの定義」
競争優位から見た仮説の提示と、本レポートにおけるHEMSの定義
 
「主要プレイヤーのポジショニング」
主要プレイヤーのポジショニング
 
 
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調査内容
第1部 競争優位分析から見た仮説の提示と本テーマ市場の現状
 
1. 競争優位分析から見た仮説の提示と、本レポートにおけるHEMSの定義
2. 全体構造
3. 主要プレイヤー関係図
4. HEMS市場の現状
 
1) HEMSの分類と実績
2) HEMS主要製品一覧
5. 周辺ハードウェア市場の現状
 
1) スマートメーター
2) ホームゲートウェイ
6. 注目すべき動向
 
1) 一般ユーザーの動向とニーズ
 
(1) CO2削減に対するスタンスと負担額
(2) HEMSの購入金額
2) 海外市場/企業の動向
 
(1) 米国スマートグリッド/HEMS関連市場における主要プレイヤーのポジショニング
(2) 海外プレイヤーのHEMS関連への取組み
第2部 主要企業の戦略
 
<ハードメーカー>
A. パナソニック電工
B. 東芝ホームアプライアンス
C. シャープ
D. 大崎電気工業
<住宅メーカー>
E. ミサワホーム
F. 積水ハウス
<エネルギー事業者>
G. 東京ガス
H. 電力会社(関西電力、東京電力)
第3部 競争優位分析の検証と提言
 
1. 「5つの脅威」の分析
 
1) 既存製品間での争いの行方
2) 代替製品の脅威とHEMSとの今後の関係
3) 新規参入プレイヤーの登場について
4) ハードメーカーから見た供給先企業の脅威
5) サービス領域から見た脅威の可能性とその影響
2. 本テーマ市場のロードマップとシナリオ分析pdf
 
1) HEMS市場のロードマップ
2) シナリオ分析と市場規模予測
 
(1) 市場規模予測と想定シナリオ
(2) 台数/金額別の市場規模予測
3. HEMS市場への有望アプローチと、競争優位について
 
1) ハードメーカー、住宅メーカーのアプローチ
2) 競争優位を握る技術、企業について
参考データ
 
1. 新設住宅の戸数推移
2. 家庭のエネルギー消費
 
1) 世帯当たりエネルギー種別光熱費支出の推移
2) 家庭用用途別エネルギー価格の推移
3) 世帯当たり用途別CO2排出量の推移
3. 日本における太陽電池の出荷推移
   
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